通常、社員研修などの共育を行う事業体は、株式会社がほとんどと思われます。しかし、これでは一回ごとの研修費用が多額になるケースが多いと言えます。弊組合では、事業形態を協同組合とし、受講企業様が会員になっていただくことで、この費用を抑えることができ、なおかつ、定期的に長期にわたって研修を受けていただくことができます。

RD事業協同組合は独自の研修センターを持ち、会員企業様の日本人社員および外国人技能実習生の講習を行っております。現在では、弊組合はもとより、多数の協同組合様の外国人技能実習生の入国時講習のお手伝いさせていただいています。
弊組合ではこの特長を生かして、企業様のニーズを共育の現場に反映させ、また、各国のさまざまな送り出し機関の実習生と接する機会も多く、多くの送り出し機関の特色を比較できる環境にあります。