当組合は現在、「ベトナム」「インドネシア」「カンボジア」「ミャンマー」から実習生を受け入れることが可能です。

「どこの国の実習生が良いのか？」

これは永遠のテーマですが、実習生それぞれにバックグラウンドがありますので、下記を参考にして頂ければと思います。

経験に裏打ちされた日本語教育と独自カリキュラム
私たちは、実習生の母国の送り出し機関の選定を厳密にしました。
我々のスタッフが事前に現地に飛び、実際にいくつも足を運んだうえで選定した送り出し機関です。
どの国の送り出し機関も経験が豊富なうえ日本人の、もしくは日本語ネイティブレベルの教師も揃えています。
実習生にとって、事前の数か月の日本語教育では堪能な日本語話者になる事は実際には難しいですが、基礎会話に不自由ないレベルで渡航するために、限られた時間の中で効率よく日本語学習していきます。
また日本語だけでなく、日本の文化や習慣の講座も多く用いるようにし、日本渡航後のミスマッチを防ぐようにします。
渡航が決まれば、送り出し機関内で「集団生活」にも慣れてもらい、日本来訪後の「自炊」も可能なように生活指導も行います。

経験豊富な管理スタッフ
外国人実習生とのコミュニケーションに長けた日本人スタッフ、そして実習生母国出身の現地スタッフと共に実習先企業に赴任後もしっかりサポートいたします。
2号実習に移行可能な職種であれば、3年近く日本に連続滞在することになります。
その間に実習生が行わなければならない事は、「企業での実習」だけではありません。
「健康診断」「在留許可申請」「技能検定試験」その他、目に見えない事象が多くあります。
また3年も日本にいれば、日本人と同様に「仕事先でのトラブル」「人間関係の交錯」「宿舎での問題」「病気」「ホームシック」など様々な事が起こります。
私たちは受け入れ企業の実習生担当として経験を積み、言語に長けた職員が常駐しており、実習生や実習先企業での様々な問題を解決の道を提案します。
また実習生母国の送り出し機関でも、多くのシチュエーションを経験しておりますので、安心してお任せいただければ結構です。

送り出し国との綿密な連携
実習生を派遣する母国の送り出し機関は、該当国政府も認証した優良機関です。
さらに私たち組合から連携協定を結ぶ前にすべて足を運び「どのような事前教育をするのか」「どのような考えで実習生を育てていくのか」「トラブルのあった際のサポート体制」などすべてリサーチ致しました。
この制度を成功に導くためには、「日本に来る前にどのような教育をしてきたか」が重要な要素になると考えています。
自分のキャリアアップのために、ただ日本に行きたいという気持ちだけでなく、「日本で自分が何をするか」「どのような生活が待っているのか」「何をしなければいけないのか」を事前にしっかりレクチャーします。
この事前教育の内容如何んで、その後の実習生の来日日程を左右すると言っても過言ではありません。
現在はほとんどの実習生もスマートフォンなどの連絡端末を持っている時代です。
日本来日後も、事細かに母国から家族と共に支える存在になっています。

帰国後のサポート
実習生は日本でのキャリアアップを望み勇んで来日しますが、実習生によっては来日前のキャリアを放棄してこの制度に参加する者も多いです。
日本では「社内留学」として、会社内に籍を残しながら海外でのキャリアアップ研修を提供してくれるような素晴らしい企業もありますが、実習生の母国ではそういった福利厚生はほとんどないと言えるでしょう。
私たちはせっかく日本でキャリアアップした実習生の「就職先」を斡旋する努力を続けており、実際に「日本語話者」「日本文化習得者」として母国にある日本法人の幹部候補生として送り出している実績もございます。
また実習先によれば、この「外国人技能実習制度」をきっかけにして海外に進出、自らの企業で学んだ実習生をそのまま幹部として採用し、キャリアのミスマッチなく新たに展開していく企業様もいらっしゃいます。

私たち「SME国際事業支援協同組合」は、その設立当初の目的が「中小企業と海外とのビジネスをサポートする」という事で設立された中小企業団体です。
また実際、組合員による海外との購買活動を行っています。
せっかくの「技能実習生制度」による実習生受け入れで海外との繋がりができたところです。
実習生の受け入れだけでなく、今後の海外展開を見据え、海外ビジネス経験豊富な当組合職員がビジネスコンサルタントします。
取引先はアジアになり、市場は世界になります。
その時に、実習先企業で学んだ実習生がかならず大きな力を発揮してくれます。